◆部分最適の先にある「全体最適」へ 事業計画や会議の議事録、在庫管理、決算処理、さらには従業員の勤怠管理まで、いまや企業活動のすべてがデジタル化されている。 しかしデジタル化による効果は、多くの場合、「時短になった」などという表面的な部分にとどまっている。 言うなれば「部分最適」である。 デジタル化によって作業効率や生産性が高められたのであれば、「部門間の連携が強化され、新たな企業価値創造につながった」という経営効果が現れてしかるべきだ。 それなのになぜ日本企業の多くは「部分最適」にとどまり、「全体最適」できないのだろうか。 そこには依然として、「テクノロジーは効率化の手段」と見なす企業風土があるのではないか？ 本書ではテクノロジーによって経営効果を高めるためのアプローチを、実際の企業での取り組みを例に紹介する。 「もしあなたが、ITに使われる人でなく、使いこなす人になりたいなら」--『経営戦略全史』著者・三谷宏治氏推薦!!