●会社を語るのに、財務情報だけでは不十分 　財務の情報は、企業の現在の実態を表すには十分だが、今後の企業の持続性を示すには不十分とみられるようになった。脱炭素の動きが世界中で進むとともに、その企業が「責務を果たしているのか」などという視点も含めて、投資家は目を光らせている。日本でもコーポレートガバナンスコードの改訂などで、サステナビリティを巡る課題への対処報告を求めるようになった。 　世界ではIFRS（国際会計基準）を策定する財団がISSB（国際サステナビリティ基準審議会）を設立、その後日本でも2022年にSSBJ（サステナビリティ基準委員会）ができ、日本独自の基準を作るようになった。本書は2025年3月に公表されたサステナビリティ開示基準をもとに、そのポイントを識者が解説するもの。 ●2026年度からの義務化を見据えて企業が前倒しで適用 　早ければ2026年度からの基準適用が見込まれているが、各社が前倒しで適用するべく努めている。世界の投資家のニーズに応える必要があるからだ。システム会社や監査法人などもその対応に迫られる。 第1章　今なぜサステナビリティ情報の開示なのか 1　そもそも情報開示とは 2　サステナビリティとは何か 3　投資家行動の変化と情報ニーズの拡大 第2章　こうして基準が生まれた 1　サステナビリティ報告から統合報告へ　-　制度開示前夜 2　日本基準の「こころ」はここにあり　-　IFRS「S基準」 3　諸外国の動向 4　日本の動向　-サステナビリティ基準委員会（SSBJ）とその役割 第3章　我々は何をすべきか　 1　「投資家が投資意思決定に役立てるため」が前提 2　サステナビリティ関連の「リスク」と「機会」 3　4つのコア・コンテンツ　-　ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標 4　開示作成のポイント　 第4章　変わる企業経営　　 1　バリュー・チェーン経営へ　- 2　財務とサステナビリティの統合思考の本格化 3　企業価値への反映 第5章　サステナビリティ情報開示のその先へ　 1　ダブルマテリアリティ　-　CSRDに込められたビジョン 2　自然に関わる開示　-　TNFDの提言 3　経済的不平等への挑戦　-　動き出すTISFD 4　おわりに　-　情報開示担当からサステナビリティ参謀へ