『メンバーシップ型』でも『ジョブ型』でもない、 2つを超越した人的資本経営の姿がここにある 90年代初頭のバブル崩壊から始まった長い停滞は、ついに失われた30年となってしまいました。なぜ日本の停滞はこれほど長く続いたのでしょうか。 我々は「ひと」を十分に生かすことができなかったことが、長期停滞の原因と考えています。 DX、SX、新規事業創出、働き方改革…。様々な改革が声高に叫ばれていますが、今、日本企業に本当に必要なのは抜本的な変革です。そしてその変革を実現するうえで最大の課題は「ひと」、つまり "人財"の変革が不十分なことです。 日本政府は2022年8月に「人的資本可視化指針」を発表しました。そして2023年3月期決算以降は、大手企業4000社を対象に、有価証券報告書に人的資本情報を開示することを義務化します。 但し、この人的資本開示も、表面的KPIとなる可能性が否めません。 では日本企業が新たな成長フェーズに向かうための"人財"の変革とは。 本書では日本特有の雇用環境を踏まえた"人財"の変革、「人財トランスフォーメーション」の進め方を解説します。 ＊著者と「伊藤レポート」の伊藤邦雄・一橋大学名誉教授との対談を収録。