本書では、製造と流通の分野で事実上の世界標準となっているトヨタシステムのもとですすめられる組み立て労働、コンピュータ利用効果がもっとも先鋭的にあらわれている技術・事務労働、対個人社会サービスの典型である教育労働をとりあげた。いずれも、労働負担をキーワードにして考察しなければならない労働状況になっている、と考えられたからである。