わが国の精神保健医療福祉施策は、「入院医療中心から地域生活中心へ」という基本方針が推し進められている。しかし、それは理念や理論の構築にとどまり、具体的な支援方法は未成熟な状態である。本書では、地域生活を支える就労支援の方法に焦点を絞り、米国で開発された就労支援プログラム（ＩＰＳ）の効果をみていく。そして、量的研究と質的研究の側面から検証を重ね、地域精神医療における導入の可能性を探る。特に、社会資源が脆弱な地方小都市においてＩＰＳの技術・技能の取り入れ方について展望する。