平成１９年５月以降会社法のもとで、三角合併をはじめとする対価の柔軟化が可能となりました。これにより、外国法人による現金を使わないクロスボーダー再編が可能になるといわれています。対価の柔軟化により、三角合併のみならず、金銭交付合併等の非適格再編も従来より容易になるようです。本書は、三角合併・三角分割・三角株式交換や非適格再編の税務上の取扱いも網羅して解説を試みました。加えて、難解な仕組みを少しでもわかりやすくお伝えするため、数多くの図を用いて解説しています。