人口減少と少子高齢化が進む多くの地方圏において、地域の継続的な活性化を図っていくためには、地域を支える若年層の存在が欠かせない。地方圏出身者が、Ｕターンも含めて就職等でどれだけ地元に残留するかは、地域の将来を左右する１つの指標と考えられる。一方で、わが国の人口移動の中核が進学や就職等を契機とした１０代後半から２０代前半の若年層であることはすでに多くの研究で指摘されてきた。しかし、そうした指摘の多くは間接的なデータの分析に基づいており、客観性や実証性に乏しい。そうした問題意識から、本書では、地方圏出身若年層の人口移動の実態を体系的に明らかにしようとした。