農業を破壊するもの。それはＴＰＰによるアメリカの近隣窮乏化政策への屈服だけではない。アベノミクス農業改革による中小兼業農家の排除と法人型経営への農地集積政策の破綻。戦後の農産物価格支持政策を崩す国内農産物価格破壊圧力と円高政策によるダメージ。危機的な状況のなかで本書が提案する「食とエネルギーの産直」とは、国連の２０１４国際家族農業年やドイツの有機農業運動とエネルギー大転換、さらには原発事故後の福島での農林漁業を取り戻す取り組みにもつながる日本の地域再生のためのしたたかな農業経済システムのデザインである。