会計教育は、基礎的なものからより高度なものへと段階的に展開される。その中でも簿記は、最も基本的な科目であり、他の会計関係科目の理解にとって不可欠である。そのため、ほとんどの大学において一年次科目として配当されている。したがって、研究は当然個々人の価値観にゆだねなければならないが、簿記教育としては、その後のより発展的な科目を視野に入れた会計教育全体の中にこれを位置づけ、その基本的な理論、処理技術や用語を学生共通の知識として共有してもらうことが必要であると考えている。このような認識のもとに、執筆者一同は、統一教科書、統一教育方針に基づく簿記教育の実現を目指して本書の出版に至った。 　四訂版は、2005年の商法等の法律の改正に伴って改訂された。形式的には、商法、有限会社法、商法施行規則の廃止と会社法、会社計算規則の新設など会社関係規定の整理統合であるが、実質的にも、株式会社の最低資本金、組織運営、計算等に関する規定の大幅改定が行われた。 　会計関係では、株式会社の会計は、一般に公正妥当と認められる企業会計の慣行に従うものとする（会社法431条）とした他、配当規定の改正、繰延資産の改正、のれん規定の新設、貸借対照表の資本の部を純資産の部への表示変更、利益処分案の廃止と株主資本等変動計算書の新設、役員賞与の費用化など多岐にわたっている。 　本書は初心者向けの簿記書ではあるが、上記改正にかかわる部分が随所に含まれているため、特に第5部「株式会社の簿記」を大幅に改訂し四訂版として出版した。