１９７２年、日中国交正常化を契機として急速に進展した日中経済関係の歴史を、日本の食品産業の海外移転（台湾、香港、中国）とその発展過程をとおして分析。そして日本への廉価な産農水物の輸出過程をともなって、急激な成長と発展を成し遂げた中国巨大資本主義の登場とその影響を克明に跡付ける。プラザ合意と円高（１９８５年）、アジア通貨危機（１９９７年）、冷凍餃子事件（２００７年）、リーマンショック（２００８年）が日中経済関係に与えた影響を実証的に検証し、これからの食をめぐる日中の相互依存と対抗関係の構造を国際経済学の視点から明らかにする。