わが国の生涯学習提供は、第２次大戦後にわかに活発化した自治体中心の公的社会教育、１９６０年代の高度経済成長を基盤にして台頭してきた企業内教育、７０年代の所得向上を背景として、投資が進んだ民間カルチャー事業、などが力を持っている。本書では、欧米の制度、組織の直輸入では、振興活性化ははかれないことを指摘した。それとともに多様な供給主体が、各々で革新する努力を行い、異業種交流のメリットを活かして、行政、企業、高等教育機関、住民団体などが連携、連帯していくなかで活性化することを強調している。