規制緩和や技術革新により各地で導入が進む地熱発電。本書は地熱資源の基礎解説に始まり、優れた合意形成で地域と共生する国内事例から、事業化を支える制度設計に踏込む海外事例まで、エネルギー自治の為のプランニング手法を網羅。開発有望地の自治体、温泉事業者、開発業者や研究機関まで、あらゆる当事者に役立つ入門書 第1章　いま、なぜ地熱発電か 1.1　エネルギー資源としての地熱 1.2　地熱資源利用の基本的な仕組み 1.3　欠かせないコミュニティづくりと合意形成 第2章　地域の挑戦に見る、持続可能な開発の道筋 2.1　これまでの日本の地熱発電 2.2　制度改革と技術開発 1　地熱発電を後押しする制度改革と支援策　 2　地熱利用を後押しする技術開発　 2.3　事例編1：地域主導の小型地熱開発 1　小浜温泉バイナリー発電所（長崎県雲仙市）　 未利用温泉熱を活用した地域活性化 2　土湯温泉バイナリー発電所（福島県福島市） 震災復興から域内経済循環へのリーダーシップ 3　わいた地熱発電所（熊本県阿蘇郡小国町） 合弁会社設立による地域自治の明確化 2.4　事例編2：地域と共生する大型開発 1　上の岱地熱発電所（秋田県湯沢市） 地元企業と地域の信頼関係が可能にした新規開発 2　山葵沢地熱発電所計画（秋田県湯沢市）　 地熱開発における環境アセスメントの適用 2.5　事例編3：自治体が主導する大型開発 1　八丈島地熱発電所（東京都八丈町）-地熱利用による加速する島の持続可能性 2　自治体が地域とともに創る地熱発電（富山県立山町・大分県九重町・北海道壮瞥町) 第3章　共生に向けたコミュニティづくりの手法 3.1　実践を後押しする制度づくり・人づくり 1　社会のリスク認知とコミュニケーションの重要性　 2　環境省地熱ガイドラインを越えて　 3　計画の担い手づくり：多様な主体の関与を促す協議会 4　市民参加と合意形成のプロセス 5　環境アセスメントを応用したリスクコミュニケーション　 3.2　海外のプランニングと合意形成からビジョンを描く 1　アイスランド：オイルショックから地熱へ。地域社会と共生する地熱利用大国 2　ニュージーランド：効率的な合意形成を可能にするプランニングシステム 3　アジア諸国：地熱法の制定とその後の自治体連携 3.3　「地熱立国」へ向けて 1　人をつくる制度づくり 2　多様な主体の協働による持続可能な地熱資源利用の実現