徹底した現場主義で、労使関係の実態を検証し続けてきた著者が、自らの日英米の国際比較調査を跡づけながら、仕事と賃金のルールの特性を浮かび上がらせる。政労使をはじめとした雇用関係をめぐる本格的で総括的な社会的対話の実現に向けたメッセージ。