本書は、「企業と市場の社会」から「自立した個人が連帯する社会」へ転換すべきだとする視点から、戦後日本の経済・社会体制の特質を明らかにし、日本経済のダイナミックな発展の軌跡をフォローし、２１世紀を迎えた日本社会が陥っている構造危機（日本資本主義システムの危機）を克服するための構造改革を提起している。