終身雇用や年功序列、また総合職やゼネラリストといった日本型雇用の特徴であるといわれるこれらの用語は、いまや過去のものとなりつつあります。こうした状況のなかで、日本経団連は、「メンバーシップ型雇用」から「ジョブ型雇用」への転換を推進するとの提言をおこない、注目を集めています。日本独特の働き方といえる「メンバーシップ型雇用」とはそもそも何か？　その意義と限界、そしてこれからの働き方はどうあるべきか？ 本書は、イオン、セブン（イトーヨーカドー）、ダイエー、長崎屋、ユニー、東急ストア、ユニードといった日本の代表的なチェーンストアを取り上げ、アメリカから輸入されたはずのチェーンストア産業が日本において成長する過程で、どうして本家のジョブ型雇用ではなくメンバーシップ型雇用になったのか、メンバーシップ型雇用がどのように強化されたのか、どうして労働組合はそれに抗わずむしろ強化に加担したのか、その結果、働き方はどうなったのか、などを明らかにするものです。 第1部　黎明期 〇チェーンストア黎明期の労働者はどういう状態に置かれたか 〇労組の結成が相次ぎ、何に取り組んだか 〇労使のパートナーシップはメンバーシップ型にどう影響したのか　ほか 第2部　メンバーシップ型雇用の形成 〇高度成長期、日本の労働者はなぜジョブ型にならなかったのか 〇メンバーシップ型はどのように仕上げられたのか 〇何度もジョブ型が構想されたが実現しないのはなぜか　ほか 第3部　働き方改革とメンバーシップ型雇用 〇過去から現在につながるメンバーシップ型の意義や限界点はなにか 〇働き方改革はどうして進まないのか 〇コロナ下のメンバーシップ型雇用 〇これから、どうすればよいのか　ほか