SDGsや環境を重視する国内外の動きが加速していくなか、農水省が2021年5月に発表した「みどりの食料システム戦略」。2050年に向けて、農林水産業のCO2ゼロエミッションの実現、農薬の50％削減、化学肥料の30％低減、有機農業の面積を25%（100万ha）に拡大、といった思い切った目標が掲げられている。この戦略には日本農政の大転換として期待の声が上がる一方でさまざまな批判も寄せられている。「みどり戦略」を日本農政（農業）の真の大転換にするためには何が必要かを、識者や農家とともに考え、先進地域に学びつつ提言する。 巻頭エッセイ 早わかり「みどり戦略」--国内外の政策と関連づける こうしたらどうですか？　「みどり戦略」 有機農業を地域で盛り立てる 農家の眼力ーーわが家・わが町から「みどり戦略」をみると やまざきようこ（作家・農業）、内山節（哲学者）、宇根豊（百姓）、鈴木宣弘（東京大学教授）、蔦谷栄一（農的社会デザイン研究所）、小田切徳美（明治大学教授）、吉田太郎（長野県農業試験場・有機農業推進プラットフォーム担当）、齋藤真一郎（新潟県佐渡市・農業）、魚住道郎（日本有機農業研究会理事長）、澤登早苗（恵泉女学園大教授・日本有機農業学会元会長）、植木美希（日本獣医生命科学大学教授）、村上真平（家族農林漁業プラットフォーム・ジャパン代表）、鮫田晋（千葉県いすみ市農林課）、姜乃榮（住民連帯運動活動家)、関根佳恵（愛知学院大学准教授）、粟木政明（JAはくい経済部）、柴山進（NPO法人アグリやさと）、伊藤由理子（生活クラブ連合会会長）、大信政一（パルシステム連合会理事長）、藤田和芳（オイシックス・ラ・大地会長）、林重孝（千葉県佐倉市・農業）、横田修一（茨城県龍ヶ崎市・農業）、松村務（滋賀県近江八幡市・農業）、木村節郎（山口県田布施町・農業）、菅野正寿（福島県二本松市・農業）