第二次世界大戦後の連合国による日本占領期、ＧＨＱ民間情報教育局（Ｃｉｖｉｌ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ　Ｓｅｃｔｉｏｎ）は「ウォー・ギルト・プログラム」を実施した。文芸評論家の江藤淳はこれを「日本人に戦争の罪悪感を植え付けるための政策」と位置づけ、以後、保守論壇では「洗脳」言説が支持を広げていったが、それは学術的な根拠に基づくものではない。この政策はどのように立案・実施され、日本人はどう関わったのか。日本人は戦争とどう向き合い、その心理は時代を経てどう変わったのか。一次資料やＢＣ級戦犯を主題にした映像を通じて、米国側の思惑と、日本側の受け止め方を明らかにする。