ＯＥＣＤ加盟国の各政府は、公的予算の縮小を迫られる一方、効果的な教育、拡大するニーズに応える教育を実現する政策を模索している。本書はそうした各国政府に対し、他の国々との比較の中で自国の実績を検証する機会を提供するものである。本書は、教育制度に関する比較可能な指標を多数提示し、教育の現況を国際的に比較・評価する方法について専門家の総意を反映している。各指標が示すのは、どのような人が教育に関わり、教育にはどの程度の資金が投じられ、教育制度はどのように機能しているかについてである。また、例えば、主要教科の生徒の成績の比較、収入や成人の就業機会に対する教育の影響など、多種多様な教育の成果についても報告している。