日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要7カ国（G7）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は46ドル（約5千円）で米国の3分の2にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。 〈出版社からのコメント〉 常識の枠を外せば、もっと自由に働けるはず！ 今年4月、働き方改革法がいよいよ施行になります。企業規模を問わず、すべての職場で、 長時間労働の是正、仕事の質向上が求められるようになります。 すでに企業の現場では、理想の働き方を求めて様々な試みが始まっています。 本書はそんな取り組みを日経産業新聞の取材班「働き方探検隊」がレポートします。 ・大坂・茨木市にあるパプアニューギニア海産という工場は、従業員は好きな日に出社し、 好きな時間だけ働けばいいという職場。休み時も会社への連絡は不要。 それでも生産性は落ちず、離職率も低下。 ・東京・世田谷区のシステム開発会社　ソニックガーデンにはオフィスがありません。 社員が出社するのは「ネット」の世界。それでも創業以来増収を維持。 ・ロート製薬では70人の社員が副業についている。 地ビール会社起業、市役所マネージャー、薬剤師、放送作家、キャリアコンサルタントなど職種は様々。 常識の枠を外せば、私たちはもっと自由に働けるはず。ここには未来の働き方があります。 第1部　デキる会社は縛らない 第2部　休む 　　　 第3部　先進企業は今 　　　 第4部　外国人材と共に