パチンコ禁止論は正論ですが
三分の二は、韓国と日本のパチンコに関する現状認識に当てられている。
私はパチンコやスロットは一切やらないので適切ではないかもしれないが、本書の内容は概ね妥当ではないかと思う。但し、パチンコを原因として起こった家庭崩壊屋多重債務などについてはやや強調されているのではないかと思う。
巷では、パチンコ店の経営者の多くは在日韓国・朝鮮人であると言われているが、本書を見るとそれが事実であると確信できる。
日本の政界がパチンコ業界と深いつながりを持っている事は事実であろうと思われる。本書の中には小沢一郎氏と李明博氏の会話が引用されているがおそらく事実なのであろう。
日本がパチンコを禁止できない理由はその正解との繋がりの為であると著者は述べているが恐らく正鵠を付いていると思われる。
巻末にパチンコ業界に関係している団体が列挙されている。これらは規制側である警察官僚の天下り先でもあるということである。
一読すれば、腹が立つこと請け合いの一書である。
政界が、外国人団体である民団や総連と強い繋がりがあるとすれば、パチンコの禁止の能否よりもそちらのほうがより問題が大きい。国家の政治の根元部分に触れることであるからである。
かった直後に一読して放り出していたが、再度一瞥してみるとやはり腹が立つ。
今度はパチンコのことだけでなくり明博の天皇陛下侮辱事件が重なって前回よりももっと腹立たしい。
しかし、日本国民としていくら腹が経とうが一読をお薦めする。
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