書名のデジタル・ファシズムの内容がよくわからずに、わからないからこそ購入。要するに、デジタル庁が創設された日本は、デジタル改革のもと、アマゾン、グーグル、ファーウェイをはじめ米中巨大テック資本が、日本の心臓部を狙っているので、警戒を促し、日本の独立性を今一度再考すべきとしたのがこの本のメッセージと理解した。

街も給与も教育も、米中の支配下に！？ コロナ禍の裏で、デジタル改革という名のもとに恐るべき「売国ビジネス」が進んでいるのをご存じだろうか？ アマゾン、グーグル、ファーウェイをはじめ米中巨大テック資本が、行政、金融、教育という、日本の“心臓部”を狙っている。 デジタル庁、スーパーシティ、キャッシュレス化、オンライン教育、マイナンバー…… そこから浮かび上がるのは、日本が丸ごと外資に支配されるXデーが、刻々と近づいている現実だ。 果たして私たちは「今だけ金だけ自分だけ」のこの強欲ゲームから抜け出すことができるのか？ 20万部超のベストセラー『日本が売られる』から3年。 気鋭の国際ジャーナリストが、緻密な取材と膨大な資料をもとに暴く、「日本デジタル化計画」の恐るべき裏側！