地銀は経営の基盤である地域に立脚した経営を進めなければならないが、高度経済成長時代と異なり、少子高齢化、地域産業の衰退、人口減少等の逆風の中で、今後の地域金融機関はどうあるべきかの提言が述べられている。 しかし、内容的に現在の経営環境の総論は計数に基づいて有為であるが、各論となると実際に金融機関経営の実務に携わっていないコンサルタントにて、その有為性は非常に低い。